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お役立ちコラム

営業の業務改革にテレアポを導入しよう!

ほとんどの会社が、業績を上げたい、売上げを伸ばしたいと考えているでしょう。

そのためには、営業担当者の効率アップや業務改革を推し進めていく必要があります。

そんなとき、テレアポを導入することで各段に業績をアップさせることができます。

 

今回は、新たにテレアポを導入するメリットをご紹介します。

 

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【営業担当者の案件を発掘する】

 

営業担当者は案件を発掘するために、さまざまな方法で顧客へアプローチする必要があります。

 

しかし、営業の仕事というのは外回りがメインの業務になってしまうことから、

 

  • 限られた顧客にしか対応できない
  • 新規顧客や案件発掘に必要な、数百件の電話営業をする時間がない
  • 社内にいないため、顧客からの問い合わせにスムーズに対応できない
  • 飛び込み営業を続けても、なかなか案件発掘ができない
  • 対面での営業は得意だけれど、電話が苦手
  • 全国各地にアプローチしたいけれど、方法がわからない

 

などの課題を抱えることが多くなります。

 

対面営業をメインとしている場合、見込みのある顧客へスムーズにアプローチしたいもの。

そのような場合、テレアポを効果的に使うことで、案件創出までの業務を分業化でき、営業は対面営業に専念しやすくなります。

テレアポが既存顧客や名簿などにコール活動を行うことで、毎日数十件の電話を営業自身で架電する必要がなくなります。

 

また、テレアポを導入するとともに「オートコールシステム」なども併用することで、さらに効率的に、訪問すべき顧客や案件創出につながりそうな顧客を発掘することが可能です。

 

 

【電話営業をテレアポ部隊が担当する】

 

電話営業はすぐに断られてしまう電話も多く存在します。

そのため、ひとつの案件を発掘するまでには何百という顧客リストに電話を架け続けなくてはなりません。

特に、営業成績を伸ばしたいと考えている担当者の場合、一件でも多く外回りをしたいと考えていることもあるでしょう。

 

テレアポに営業電話を架けてもらい、顧客の状況やどのくらいの確度の案件を事前に知ることで、顧客を成約に結び付けるまでがスムーズになります。

例えばテレアポのKPIや目標設定を細かく設定することで、これらを効率的に行うことができます。

 

  • 新規顧客獲得
  • 既存顧客からの訪問OK
  • 新規顧客からの訪問OK
  • 既存顧客からの案件創出
  • 新規顧客からの案件創出

 

など、確度が高いものほど有効件数ポイントを高くするように設定をすれば、よりコール活動の成果がはっきりして、アプローチの仕方も明確になります。

 

こうした成果内容をテレアポがCTIに記録として残しておくことで、その結果を把握しながら営業活動に繋げることもできます。

例えば、弊社の簡易型CTI《ドリームコール》は、パソコンに不慣れなテレアポであっても、クリック操作で簡単に結果を画面に残し共有することが可能です。

それを活用することで、営業担当者は見込みのありそうな顧客にすぐにアプローチできるので、闇雲にリストへコールする時間を減らし、確度の高いリストへピンポイントでアプローチすることができます。

 

また、特定の地域や全国へのアプローチは飛び込み営業では難しい場合もあります。

テレアポであれば、全国どこへでもコールすることができます。

全国展開をしたい、国内の様々な地域へ営業活動を行いたい場合には、テレアポを使うことで効率よく案件発掘をすることができます。

 

 

【定期的なフォローがしやすい】

 

営業担当者が外回りや大型案件に関わっている場合、既存顧客への定期的な連絡や状況確認が難しくなることがあります。

顧客に自社のことを印象付けておいて、案件創出の機会を失わないためには、電話で状況確認をする等の定期的なアプローチは必須です。

 

そのようなときはテレアポに架けて欲しいリストを渡して、顧客への状況のヒアリングや自社に対する要望を確認することで、案件創出に繋がりやすくなります。

顧客にとっても、「こちらのことを覚えていてくれて、細やかにフォローしてくれている」という、信頼感や安心感に繋がります。

効率的に電話を架けることで、企業や顧客への接触機会が増えます。

接触機会が増えることでサービスや商品に関心を持ちやすくなり、案件創出に繋がりやすくなります。

 

 

【顧客からの問い合わせにも対応しやすい】

 

定期的なコール活動を行っていると、顧客から「こんな商品が欲しい」「こんなサービスをしてほしい」など、要望を伺うことも増えます。

顧客側は、信頼している企業からの定期的な電話連絡の場合、「次はこれを知りたい」「ここで困っているので聞いてみよう」と、前向きな姿勢で電話を受け取ってもらえることがあります。

 

定期的なコール活動や顕在的なニーズのある顧客の場合、「こちらから電話を架けるほどではないけれど、かかって来たついでに聞いてみよう」という顧客の心理も働きやすくなり、アクションを起こす垣根もぐっと低くなるのです。

 

非対面な営業電話だからこそ、気兼ねなく顧客もアクションを起こしやすくもなります。

 

 


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